転職　看護師への質問受け付けます

仕事も頑張るけれど、結婚生活も大切にし、とても幸せそうです。 また1年半で、アルバイト←契約社員←社員←リーダーとなった女性がいます。
この3人は会社の20代の女性たちのロールモデルとなっているようです。 私たちの会社の平均年齢は若い。
現在、子供がいて働いている女性はほとんどいません。 会社の女性たちが出産を経て育児をしながら、また独身の女性が結婚をしていく過程で、働き続けることが無理なくできる状況になったそのとき、私たちの会社は真に女性を活かす会社となったといえるでしょう。
実感をもって生きているように見えます。 たぶん彼女たちこそがロールモデルであり、彼女たちの企業は間違いなく女性を活かす組織になり、どんどん成長をしていくことでしょう。
「女性を活かす組織で成功している企業はどこですか」とよく尋ねられます。 成功とは何なのでしょうか？女性を活かすといった取り組みを意識する必要もなくなり、当たり前のごとく女性も男性も活き活き働き続ける組織になったときこそが、その会社においての成功だと私は思います。
そういう意味では今、成功に向かって進んでいる企業がたくさんあることだけは、皆さんに強く伝えたいと思います。 では、何から始めればいいのか？これについては、ページを読み進めていただく中にヒントがあるかと思います。
皆さんの会社が、女性が活き活きと輝き男性も輝く会社になることを、応援しています。 日本経済新聞出版社の長津香絵さんに深く感謝をしています。
皆さんありがとうございました。 今、「女性活用」が、全国的に注目されています。

男女雇用機会均等法が成立したのは、1985年。 以来、「女性と仕事」についてはさまざまな局面で取りざたされてきました。
現在ほど本格的に企業がこのテーマは取り組み、結果を出そうとしたことはかつてなかったように思います。 キャリアコンサルタントとして働く私自身、深く実感しているところです。
私は約7年間さまざまな企業の依頼を受け、セミナーや研修を行ってきました。 私の専門は個人と組織の活性化です。
経営層や管理職にリーダーシップ、モチベーション、ストレスマネージメントなどを教えたり、企業人のキャリアビジョン構築を教えたりしています。 2006年あたりから「女性の活かし方」をテーマに講演してほしい、という依頼なぜ今、「女性活性化」なのか？を受ける機会が格段に多くなりました。
います。 新聞やビジネス誌などでもたびたび話題になるように、団塊世代が大量定年しそのぶん労働力がごっそりなくなるのに対して、少子化の影響で新卒人口は減り続ける一方。

必然的に空いてしまう席を何とか埋めなくてはならない、優秀な人材を何とか確保しなくてはならない企業がこの問題に真剣に取り組むようになった背景に建将来の深刻な労働「最近になってようやく、女性のための制度の充実に力を入れる企業が増えた」という現状からもわかるように、日本企業はこれまで女性を組織における労働力として重視しては機会均等法が普及していくら男女が平等に働く社会になったと言っても、日本の企業が女性を戦力としてきちんと尊重してきたかと言えば、多くの場合、そうではなかったと思います。 女性活用が注目されている要因として今真っ先に思いつくのが、労働人口の減少かと思もうそんなことは言っていられない。
企業は本気になってきました。 実際だけど、ちょっと待ってください。
女性の力を活かしていくことは単に労働力の補充のためだけに必要なのでしょうか。 こう書くと、フェミニズム運動みたいでちょっと怖いと感じる人もいるでしょう。
でも私は「女性のほうが男性よりも優秀だ」などと言うつもりは全くありません。 今、多くの会社は、優秀な人手を確保しなくてはいけないから、という意識で女性をたくさん採用し定着するように働きかけています。
こうした働きかけが結果的にうまくいかないケースも多いのです。 女性を尊重した福利厚生を充実させているにもかかわらず、せっかく採用した女性社員が3?5年で辞めてしまう、といった企業の嘆きの声をよく聞きます。
なぜなのでしょうか。 失敗している企業のたいていは、「女性の働きやすい制度をつくり、管理職に女性を登用して、女性の活躍の場を増やせば、女性は元気に働き会社も元気になれる。
企業イメージも良くなる」という安易な発想に固まってしまっているのではないかと思います。 の2?3年で、育児休暇などの福利厚生を改善し、結婚.出産を機に会社を辞めた女性に再採用の道を開いている企業も増えてきています。
これだけでは残念ながらうまくいきません。 経営陣や人事担当者がどれだけ真剣に考えていたとしても、その他の大多数の一般社員は、「今なぜ女性を活かす組織なのか？女性がテーマなのか？」という必然性と問題意識を、感じているでしょうか？男性社員の多くが、俺たちには関係ない、このままでいいよ」と考えていませんか？もしそうだとしたら、女性を取り囲む労働環境はなかなか変わっていきません。
ここで言いたいのは、ただ会社を活性化するために女性を活かすという方程式を信じるような意識だけではだめ、ということです。 そうではなく、「女性が活き活き働けるような組織をつくっていくことこそが、これからの自分たちの企業の生死に関わる」というのが真実です。
必ずしも労働力の問題だけではありません。 会社のありかたの問題なのです。
まずはこの事実に気づくことが、企業の女性活性化の第一歩になるのではないかと考えています。 女性が元気で活き活き働いている元気な会社にしか、将来性はない11章ではまずその理由について探っていきたいと思います。

といっても、「女性管理職が多い会社が、元気がいい」とか、「女性役員がいる会社が進歩的」、という意味ではありません。 ここで言う女性社員とは、あくまでみなさんの身のまわりにいる一般の社員のことです。
つまりこういうことです。 たとえば、担当役員（男性）、事業部長（男性）、人事担当の主任（男性）、人事担当の社員（女性）、私という5名で打ち合わせをする場面です。
そういう状況で担当の女性社員が「私はこう思います」「質問があります」とのびのびと自分の考えや意見を言うことができるような会社は、総じて男性も活き活きと働いていまその企業が、モチベ‐ションの高い、将来性ある会社か、あるいはそうでないか実はある部分を見るとすぐにわかります。 女性社員です。
私は、セミナー講師として多数の企業と仕事をしますが、その会社の女性社員の様子を見ると、その企業のモチベーション、元気度が面白いようにわかります。 女性社員が主体的に発言する会社では､男性社員も活き活きしている風通しの良い組織を、とよく言いますが、女性社員を見るとそれだけで風通しが良い組織かどうか、判明してしまうわけです。
女性が活き活き働けない会社では、男性も活き活きしていない。 組織自体が豚着してしまっていて、モチベーションが低い会社なのです。
つまり、女性が活き活きしているかどうかは企業のモチベーションのバロメーター、リトマス試験紙なのです。 女性社員の状態に企業のモチベーションが現れるのは前述したとおり。
先ほどのモチベーションチェックの最後の項目、なぜ、若手男性の離職率が高いことがチェック項目に入っているのか、ここで不思議に思う人も多いでしょう。

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